【客観的結論】数字から紐解くWebディレクターの将来性

どうも！マイゴーです。

事業会社2社でWebディレクターをしております。
現在は15,000人規模の企業でWebディレクターをしています。
過去には4年間、駐在員をしておりました。

そんな私ですが本日はWebディレクターの将来性についてお話しようと思います。
出来る限り数字を用いてロジカルに将来性の答えを出せるように紐解いていきます。

結論から

多くの人にとっては将来性がない（Webディレクターでいられなくなる or 低収入）
一部の人は今以上に将来性を感じれる（今以上の収入を得る）

です。恐らく多くのWebディレクターはいなくなります。気づいた時には後戻りできない辛い状態が待っているでしょう。残念ながら将来性はありません。

一方で一部のWebディレクターはさらに需要を高めて生き残っています。今回の分析により分かりました。一部の人にとっては将来性の塊です。

悪いことは言わないです。「俺（私）、Webディレクターとしては微妙かも」「30代前半で制作会社でシコシコやってます」「しがない事業会社Webディレクターです」こんな方々は早めにジョブチェンジするか本気（本気）になった方が良いです。本業のことを言うのも心苦しいですが、多くの方にとっては将来性がないと思いました。

1つ1つ丁寧に説明をしていくのでゆっくりとご覧ください。

年収推移「需要＝年収」から探る

将来性を解くには…と考えたところ需要だと思いました。

需要があれば将来性がある、需要がなければ無くなる職業（将来性はない）

このシンプルな考えに則り需要で紐解いてみます。
需要をどう調べようと考えた結果、最初に浮かんだのが「年収」でした。
需要のある仕事▶お金が集まる▶従業員への給与が高くなる
資本主義社会ではこの法則が成り立つので年収で調べてみました。

対象にしたのはDodaさんの公開データです。（毎度お世話になります）
これには年度別の全体年収とWebディレクターの年収があります。
調べてきましたので、早速ご覧ください。

＜全職種平均＞
2014年：442万円
2015年：440万円
2016年：442万円
2017年：418万円
2018年：414万円
2019年：408万円

＜Webディレクター＞
2014年：452万円
2015年：451万円
2016年：451万円
2017年：445万円
2018年：452万円
2019年：446万円
※Dodaの年収データを参照

Webディレクターの年収は全体年収の推移に対して下がっていないですね。
2019年時点では需要があります。（将来性はあるかもしれないですね！）

求人数から探る

需要のある仕事というのは人が要ります。
人が要るということは求人数が増します。（将来性があります）

という考えで求人数の推移を探すことにしました。
またもやDodaさんの公開データを参考にしました。
探してみたところ、求人倍率がありました。求人数推移はありませんでした…
求人倍率になる場合、「求人数が少なく、応募が少ない」「求人数が多く、応募が少ない」などパターンが分かれます。「求人数の正確な数値は分からない」という意見が通ります。
それはこちらで解決します。
https://doda.jp/guide/kyujin_bairitsu/
→求人数の数が倍率に比例する傾向がある

ということで求人倍率の数字を全て取得しグラフにしました。
これを見てみると…

・倍率の高い4職種（上からIT技術系、専門職、建築・土木技術系、電気・機械技術系）
・倍率の高い4職種以外は需要が大幅減
・Webディレクターが属す職種は最新月時点で下から4番目

となっています。ここから考察をしますと

・コロナショックで景気の悪さが続くと需要が無くなる部類の職種に入っている
・Webディレクターの中でも技術に寄ってる人は需要がある
・不景気になると＋αの仕事（クリエイティブ系に属すWebディレクターも含む）は不要になる

ですね。この図だけ見ると将来性はなくなっていくようにみえます。ただ、図を見てわかるように景気が鍵になります。景気次第では将来性があり、逆もしかりです。

となると…景気が鍵になりそうですね。将来性は景気次第かもしれません。これからの景気を調べてみます。

景気から紐解く

私がいくら景気予測しても信用してもらえないのでプロの予測を見にいきました。

三菱総合研究所より　20年~21年予測　（20年8月時点の記事）

日本経済は、緊急事態宣言が発令された4-5月の深い景気の落ち込みから、6月以降は持ち直しの動きがみられる。ただし、7月以降は新型コロナの新規感染者数が、4-5月の第一波を上回って拡大しており、一部地域では防疫措置を再強化する動きもみられる。
先行きの注目点は、雇用・所得環境の行方だ。コロナ禍による失業や所得減の影響は、非正規雇用や低所得層に集中しており、コロナ前からの雇用・所得格差がさらに広がったとみられる。当社が7月下旬に実施した生活者5,000人調査によると、低所得層ほどコロナ禍での収入減少率が大きい。所得が減少した世帯では、1年後、2年後の収入も引き続き減少すると見込んでおり、コロナ禍の長期化・深刻化による収入減少世帯の拡大は、消費の下振れ要因となる。なお、1人当たり10万円の特別定額給付金は、12.7兆円の給付総額のうち消費の押し上げ効果は3.5兆円程度（GDP比+0.7%ポイント）と一定の経済効果は見込まれるが、財源対比で消費に回った割合は3割にとどまっており費用対効果は低いほか、生活保障の観点では真の生活困窮者への支援が不十分な可能性がある。

ニッセイ基礎研究所より　19~29年予測　（20年8月時点の記事）

今後10年間のGDP平均成長率は1.0%
今回の見通しでは、2019年10月に8%から10%に引き上げられた消費税率が2026年4月に12%に引き上げられることを想定した。
2014年4月の消費税率引き上げ時には、民間消費の大幅な落ち込みを主因として2014年度の実質GDPが前年比▲0.4%のマイナス成長となった。2019年10月の引き上げは、引き上げ幅が前回よりも小さいこと、軽減税率が導入されること、大規模な政府の増税対策が実施されることから、消費増税による経済への影響は前回よりも小さくなる可能性が高い。ただし、2014年度に比べて増税前の消費の基調が弱いこと、外部環境（海外経済、為替動向等）が厳しいことから、増税後に景気が一定程度悪化することは避けられない。また、2020年夏の東京オリンピック・パラリンピック終了後にはオリンピック関連需要の剥落によって景気の停滞色が強まる可能性が高い。
実質GDP成長率は2017年度の1.9%から2018年度には0.7%へと減速したが、2019年度から2021年度までは潜在成長率をやや下回るゼロ%台後半の成長が続くことが予想される。2022年度に1.1%と潜在成長率並みの成長へと回帰した後は、2026年度の消費税率引き上げ前後で振幅が大きくなることを除けば、概ね1%台前半の成長が続くだろう。日本の実質GDP成長率は予測期間（2020～2029年度）の平均で1.0%になると予想する

日本経済研究センターより　~60年　（2019年時点の記事）

「予想していた通り」と言ってしまうと分かっていた感が出てしまうので嫌ですが…
・不景気による派遣社員の増加（格差の助長）
・だが日本経済全体は現状維持出来ている▶契約社員文化は続く（更に増加）
・一人当たりGDPは微増だが順位は下がる

分かりやすく言うと
・地方の一般企業民や東京砂漠民、派遣社員、バイトたちの低所得層
・上場企業勤務などの高所得層
が更に分かれていく流れになります。

勘の良い方ならみえてきたんじゃないでしょうか！将来性はもう少しで出せそうです。

では最後にWeb業界における自明を記載します。

Web業界の自明

Webにも時代の流れと当たり前だよねと言われていることがあります。

・ノンプログラミング開発がより楽になっている
・Webサイト作りはいずれ終わる（企業数に限りがあるから）
・Webサイトという概念に変化が訪れる

です。要するにサイト制作もいずれなくなります。さらに自分で作れるようになれば、依頼したかもしれない会社も依頼しなくなる。ということですね。

Webサイトの概念についてはYoutubeなどの台頭も１つですが情報のとり方に変化が訪れているということです。ノンプログラミング開発が進む一方でシンプルなWebサイトは要らなくなるという流れも進んでいます。どちらが勝利するかは分かりませんが、共通して言えることは単純Webサイトの制作は淘汰される流れが起きています。

Web業界の動きとして
制作会社の将来性がなくなる
簡単なWeb制作に対するWebディレクターは不要
という流れからエッジのないWebディレクターの将来性はなくなる傾向にあります。

全ての事実を繋げる

年収：緩やかに減少だが全体の減り幅よりは下がっていない。
求人：景気が悪いと求人倍率がかなり低下する。要するにWeb制作を依頼する件数が減る。
景気：今後も全体では現状維持。個人では格差が広がる。雇用形態と会社の規模がポイントになる。
Web：ノンプログラミング開発とパイの限界でいずれWeb制作の案件が無くなる。

ということです。これらの事実と細々とした事実から以下のようなことがみえてきませんか。

「不景気が続くことによる依頼減＋Web制作が簡単になる」という依頼が減る事実
「エリート正社員以外は低所得（格差社会）」より
Web制作会社▶潰れる or 縮小▶契約社員、案件を受ける個人事業主は消える▶貧乏側に回る
→Web制作会社は将来性がない

「技術のある仕事は不景気でも需要が高い＋ノンプログラミング開発の台頭」という複雑なWeb制作需要
「大企業は高所得層側に入る」より
技術理解のある方▶需要が高い▶大企業に入れる▶正社員エリート▶高所得層側になる
→大企業の事業会社Webディレクターは将来性がある

になりますね。我ながらこの記事を作って良かったと思っています。